自立支援医療制度だけじゃないよ!うつ病で治療費を安くする5つの方法

お金うつ病

うつ病は数ヶ月で治る人もいれば、何年も長引いてしまう人もおり治療期間は人それぞれ異なります。
長引けば長引くほど家計に響いてくるのが治療費ですが、うつ病の症状が重くなると働いて治療費を稼ぐことすら難しくなってくる場合もあります。
今の時代、生命保険にあらかじめ加入しているしている人も少なくないでしょうが、うつ病の場合は入院よりもリハビリ、リワークといった通院での治療が主になるので生命保険の保険金支払いの対象にならないこともあります。

ですが実は、うつ病などの病気にかかってしまった場合、さまざまな公的補助が受けられる場合があります。
また、ちょっとした工夫で治療費を安くすることもできます。

傷病手当金

代表的ですがなかなか認知度の低い精度が健康保険の傷病手当金です。
個人事業主などの国民健康保険の被保険者は残念ながら対象外で、一般的なサラリーマンや公務員が対象となっています。
うつ病に限らず病気や怪我で勤務先を連続3日間休んだ後、4日目以降から標準報酬日額の3分の2が支払われるという制度になっており、給料がもらえない状態であれば、最長1年半受け取れます。
主治医や勤務先に書類を記入してもらう必要がありますが、一度傷病手当金を申請し受理されれば勤務先を辞めてしまっても受け取れるので、大変ですが勤務先に相談してみましょう。

自立支援医療制度

うつ病は自立支援医療制度の対象になっており、通院による治療費が通常3割のところを1割負担にしてもらえます。
主治医の診断書などが必要になりますので病院に相談してみることをおすすめします。

精神障害者保健福祉手帳

手帳

各自治体で異なりますが、もし日常生活に支障が出るようなら精神障害者保健福祉手帳を申請し、支給対象となったら税制面や公共機関での優遇措置が受けられます。
うつ病ですと優遇措置となる等級にはならないこともありますが、悩む前に相談してみてください。
また、自治体にもよりますが国民健康保険や被用者保険に加入しているうつ病の人の場合、治療費が無料になるところもあります。

院内処方

うつ病は薬代もかかります。院内処方の病院にかかると院外処方より費用が若干安めになります。
薬自体の価格は同じなのですが、調剤料と言う手間賃が余分に必要となる文だけ院内処方の方が費用を抑える事が出来ます。
うつ病患者にとって、病院とは別に薬局に行かなければいけないという事も大変な作業になります。
心療内科を探す上で、院内処方をしている病院を選択するのも一つです。

ジェネリック医薬品

また、ジェネリック医薬品を選択することでより治療費を抑えることができます。
ジェネリック医薬品とは後発医薬品の事で、新薬の特許が切れた後に新薬と同じ成分・同じ効果として作られる医薬品です。
新薬には莫大な費用と時間をかけて作られるため、薬代は高額になりますが、ジェネリック医薬品はそのコストを削減できるので安価に製造が出来ます。
日本ではジェネリック医薬品に関しても、厳しい承認基準を実施しているので安全性は高いと言えます。
ジェネリック医薬品ならではのメリットとしては、薬代が安くなること以外に、錠剤を飲みやすくしているなど工夫をされたものもあります。
一方で、ジェネリック医薬品のデメリットとしては、「薬が効きすぎる」または「効果が出にくい」という事が考えられます。
同じ主成分が同じ量だけ入っていて、新薬に比べ統計学的に見て差が無いのですが、±15%以内というだけで完全に同じとは限りません。
また、場合によっては副作用が強く出る事もあります。
治療費だけをみるとジェネリック医薬品の方が良いですが、服用してみて自分に合わないと感じたら主治医に言って新薬の方を使用する方が良いでしょう。

うつ病で治療費を安くするには

私自身、うつ病になった時はすぐに良くなるものだと信じ込んでいました。
しかし、実際はうつ病発症から8年経過した現在も通院はしています。
その間にかかった治療費のほとんどは1割負担にしてもらったので、通院に関してはそこまで大きな出費ではなかったものの、入院をした時には月に8万円以上の支出となりました。
今は国民健康保険に加入しているので、うつ病の治療費は全額無料なので、非常に助かっています。
病院や役所などは、治療費を安く抑える方法などを親切に教えてくれるわけではありません。
全て自分で調べて、病院の受付や、役所の窓口で聞いて初めて手続きをしてくれるものです。
うつ病は寛解しても、再発のリスクがあります。
手続きは面倒ですが、一度済ませればその後は自動的に更新されていくので、是非治療費を安くしてもらって下さいね。

コメント

  1. […] この場合、治療費は合わせて15万円ほどになります。 自立支援医療を使ったとしても、1割負担は負担しなければいけません。 […]