ハローワークだけじゃない！うつ病で仕事探しをする時に役立つサポート機関

うつ病になって元の会社を退職した場合など、症状が落ち着くまでは自宅療養をすることになると思いますが、症状が改善してきた時には生活のためにも次の仕事を探し始める時期に入る人が多いでしょう。

うつ病が完全に治って他の人と同じように働けるようになっている場合には、自分の実力にあった仕事探しができますが、基本的にうつ病は「完治」する事はなく、「寛解」と言い症状は治まっても再発の危険性は高いままです。

そのためうつ病を抱えたまま仕事探しをすることになる人の方が圧倒的に多く、その場合には自分の体調と相談しながら仕事探しをすることが必要になります。

うつ病の障害者雇用率制度の現状

障害者雇用率制度とは、障害者の雇用を促進する目的で定められた制度です。

一定規模以上の民間企業は、雇用しなければならない障害者と常用の労働者の割合が規定されています。

今までは従業員50人以上の企業は障害者を1人雇用する義務(2.0%)がありました。

この２．０％と言う数値をクリアできない企業からは、納付金を徴収して、その納付金で更に障碍者雇用を促進させているのです。

うつ病などの精神障害者については、現在法定雇用率の算定の対象となっていませんが、２０１８年４月からは精神障害者雇用義務化になるため、うつ病を雇用する流れは追い風と言えます。

また障害者雇用率は2018年4月から2.2%となり、2021年3月には2.3%にまで引き上げられる予定です。

つまり大企業になればなるほど、障害者を多数雇用しなければならない制度なので、一般求人とは別に障害者雇用枠が設けられています。

これまで障害者雇用率制度の雇用義務対象者は身体障害者・知的障害者のみでしたが、2018年4月から精神障害者も対象者として含められます。
対象となる精神障害者は、統合失調症、そううつ病、てんかん等の精神疾患があり、精神障害者保健福祉手帳の保有者です。
うつ病も、障害者雇用率制度の対象になります。

基本的に障害者雇用率が達成できない会社には、未達成1人あたり月額50,000円の障害者雇用納付金が課せられます。
従業員数が100〜300人の中小企業などは減額制度もありますが、雇用できなかった会社は毎月罰金を支払うということです。
企業としては障害者雇用率が低いのは、あまりイメージの良いものではありませんので、障害者を積極的に採用する姿勢を打ち出しています。
精神疾患も対象者になりましたので、うつ病の人も社会復帰もしやすくなります。

中小企業より大企業のほうが採用に積極的ですし、同じような立場の人も多く在籍しており、転職後の支援も得やすいでしょう。
うつ病からの仕事探し、社会復帰なら、障害者雇用率制度を活用したい大企業が狙い目です。

＞＞精神障害者の採用、売り手市場に　雇用義務化前に動く。法定雇用率が2.0％から2.2％に

うつ病をオープンにするかクローズにするか

まずうつ病のことをオープンにしていくかクローズのままで仕事探しをするかで選択肢には大きな差が出てくるでしょう。

うつ病をオープンにした時のメリット・デメリット

うつ病をオープンにした場合には、あらかじめ仕事先に病気のことが伝えられるため、病状に応じた対応をしてもらえるような仕事探しができるというメリットがあり、あらかじめ職場に自分の病気のことを伝えられるので、仕事が始まってからでも病気の状態によって仕事ができない時なども申請しやすくなります。

しかし、精神障害者の法定雇用率が上がったとは言っても、うつ病の既往のある人を雇う企業はまだまだ少なく、面接になる前の段階で落とされてしまう数が増えてしまうことが考えられます。

その分面接までしてくれるような企業はうつ病の人に対する理解があるところが多いので、なるべくたくさんの企業に申し込みをすることが苦ではないという場合にはオープンにしながら仕事探しをしていったほうが、自分自身の精神的な負担が少なく仕事探しが行えるでしょう。

さらにオープンにしている時には障害者手帳を交付してもらって求職活動をするという方法があります。

うつ病を発症していて医師の診断書があれば障害者手帳の申請ができますが、最初に精神障害があると診断されてから6か月が経過していないと真性できない決まりになっているのでその点は注意しておきましょう。

色々な条件がありますが、その要件を満たしていればうつ病で障害者手帳の交付を受けることができ、障害者として企業に就職することができます。

企業には一定数の障害者を務めさせるようにしているところがあるため、一般の人の枠とは別で障害者枠での仕事が用意されているからです。

うつ病をオープンにしている時にはそういった方法で就職するという選択肢もあり、中にはこちらの体調を考慮してくれながら仕事も任せてくれるところもあります。

病気のことをオープンにしている時には、実際に就職をしてからトラブルになることを避けられるように面接の段階で心配に思っていることをしっかりと確認するようにしておくと、新しい仕事を長く続けられる可能性が高くなると思います。

またうつ病をオープンにしていることで面接の時に心ない言葉をかけられることがあるというのがデメリットですが、そういった企業には就職したとしても、いずれそのような心ない言葉をかけられる可能性が高いと考えられるので、別の仕事先を探すようにして気持ちを切り替えましょう。

賃金で考えると、オープン就労の場合、かなり低賃金で働くこととなります。

最低賃金に少し足した程度と考えておくのが妥当でしょう。

これまで、エリートとしてバリバリ働いてきた人にとっては、屈辱に感じるかもしれませんが、長く就労する事で少しずつですが賃金も上がってきます。

また、体調管理がしっかりできて一般就労の人と遜色ない働きを見せる事が出来れば、改めて上司や人事に賃金の相談をする方法もあります。

うつ病をクローズにするメリットデメリット

うつ病をクローズにしている場合の仕事探しのポイントは、自分自身で自分の体調をしっかりと把握できているかどうかです。

クローズにするということは、仕事先の人に気軽に相談をすることができないために、自分自身で体調の管理をしていかなくてはいけません。

仕事を探す前に自分は毎日同じ時間に出勤することができるのか、仕事内容は自分が続けていけそうなものか、など仕事の条件について自分に合っているものかどうかをしっかりと考えてから申し込みを行うようにしましょう。

病気がある状態で初めから正社員のような仕事がハードだと感じた時にはアルバイトのような形で仕事探しを行っていくという選択肢もあります。

＞＞うつ病でバイトするなら、どんなアルバイトが適している？在宅ワークが一番おすすめかも。

クローズの状態で最初から完璧を求めて仕事探しをすると、仕事は得られても長く続けることが難しくなることが多いので、クローズにしている場合こそ無理をしないような仕事内容のものを選ぶようにしたほうが、自分への負担を少なくできます。

またクローズにしている状態で仕事を探し、就職してから様子を見て周囲の人に病気のことを話すという方法もあり、信頼関係ができた人にだけ話すことができるので、なるべく病気のことを他人に知られたくない場合にはクローズで仕事探しをして、そこから徐々に周囲に伝えていくという方法をとってもいいでしょう。

反対にずっとクローズのままで仕事を続けるという方法もあり、自分にとって人に病気のことを話しておいたほうが気が楽だと思える場合には話してもいいですし、知られたくないと思う場合には話す必要はありません。

うつ病で仕事探しをする時に注意しなければいけない事として、うつ病を悪化させてしまい転職を何回も繰り返す事です。

私の知っている人の中にも、クローズで就職してもうつ病が悪化してしまい、結局すぐに辞めるという事を何回も繰り返してしまった人が数多くいます。

そうなると、どんどん履歴書の内容がおかしくなり、クローズでもオープンでも就職が出来なくなってしまいます。

軽度のうつ病であればクローズにして一般就労で仕事探しをしても良いですが、中程度以上のうつ病の人は障害者手帳を取得してオープン就労する方がおすすめです。

うつ病の人がハローワークで仕事探しをする手順

最近では様々な機関でうつ病の人に対する仕事探しのプログラムが設定されており、ハローワークにおいてもうつ病の人が早く仕事を見つけ社会復帰できるようなカリキュラムが用意されています。

ハローワークのうつ病の人の再就職の支援プログラムの中で特に注目されているのが、「再就職プログラム」と言われるものです。

これはうつ病で会社を退職したり、休職している人を対象に行われるプログラムで、職場環境に慣れ様々な問題を上手に乗り越えていく手法を総合的に学ぶことができるものです。

ハローワークの再就職プログラムの大きな特徴は同じようにうつ病になった人たちが集まり、互いに情報交換を行うとともに仕事への向き合い方について学ぶと言う点があります。職場に再就職をしたときに様々な問題が発生した際に、精神的にダメージを受けないように上手に対処することをお互いに学ぶことができるため、非常に効果的なプログラムとなっています。

ハローワークで仕事探しをする際には、担当者に対してうつ病であることを正直に話すことが大切です。その上で担当者と相談した上で新たな就職先について病気の状態と合わせて考え、選ぶことができます。

仕事の内容や相手方の会社の方針によってはうつ病であることを正直に告白しなくても問題ないと判断されるケースも多く、逆にこれらの病気に対して特別な対応を取る用意がある会社に対してはそれに合わせて担当者が様々な配慮をしてくれることが多いのです。

そのため様々なプログラムや担当者のコメントなどを十分に活かしながら、自分がしっかりと働くことができる就職先を見つけていくことが大切です。

ハローワークの障害者求人

また、ハローワークでは一般求人とは別に「障害者求人」が設けられています。

現在ハローワークの障害者求人数は全国で約１３０００件あります。

もちろん、全ての求人がうつ病を対象にしているわけではありませんが、求職している会社はかなりの数に上るのが分かると思います。

ハローワークで仕事探しをする流れ

1. ハローワークで求職申込みをして「ハローワークカード」をもらいます。
2. 障害者求職登録をします。
3. 障害者窓口でパソコンで検索してプリントアウトした求人とハローワークカードを担当者に渡して、「紹介状」をもらいます。
4. 履歴書・職務経歴書・紹介状を求職する会社に郵送します。
5. 書類選考が通過すれば、面接、内定と進んでいきます。

障害者転職エージェント

• エージェントサーナ
• クローバーナビ
• DODA
• ウェブ・サーナ
• ウェルビー
• アットジーピー
• ぽじチャレ

などがあります。
障害者に特化して仕事探しをサポートしてくれるエージェントなので、うつ病でも安心して相談する事が出来ます。
クローバーナビやDODAなどは大手エージェントなので、インターネットで希望の求人を探すことになりますが、
中規模エージェントでは、担当営業の人と面談を行います。

希望職種や障害の種類と特徴、勤務時間や希望給与などを予め伝えておくことで、仕事探しをスムーズに行う事が可能になります。
クローズド求人をたくさん持っているので、その人にあった求人を紹介してくれるので、書類通過の可能性が高いのがメリットです。

登録した障害者が入社をすると、会社からエージェントへ手数料を支払う仕組みになっています。
そのため、うつ病の精神障害者がお金を払う必要はありません。

うつ病で仕事探しをするおすすめ「アットジーピー」

アットジーピーの特徴

• 10年以上にわたり、障がい者の転職をサポート障がい者転職サポート実績業界No.1!の実績
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• 提出書類のチェックから企業に合わせた面接の対策まですべてをフォロー。
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• 登録後は、紹介可能な求人があるか確認後、アドバイザーとの直接面談か電話面談を受ける必要があります。
• 北海道から九州・沖縄まで幅広く求人があります。

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女性のうつ病求人に強い【ぽじチャレ】

ぽじチャレの特徴

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うつ病の人が障害者転職エージェントで仕事探しをする手順

障害者転職エージェントとは、障害のある人材に専門特化して仕事探しをしてくれる人材サービスです。

一定数以上の従業員を抱える企業には「障害者の雇用義務」があるため、障害者を募集している会社も少なくありません。

うつ病の人が利用する場合は、障害者手帳を保有していることが登録条件になっているケースがほとんどなので、まずは障害者手帳を取得し、ネット登録してみましょう。

障害者手帳の取得にはハードルを感じる人も居るかもしれませんが、障害者転職エージェントを利用するなら取得すべきです。

ネット上でキャリアシートに履歴書や職務経歴、障害者手帳の有無や病状、仕事探しに希望する条件などを登録します。

いきなりの電話や会話が苦手な場合は、メール対応を希望するのがおすすめです。

メール対応と面談でコンサルタントとじっくり相談し、病状と社会復帰のタイミングをはかることもできます。

今までのキャリアやスキル、今後の働き方も含めて、しっかりキャリアカウンセリングを受けてください。

専門家と話すことで気持ちにも余裕ができ、心に自信のようなものも生まれてきます。

コンサルタントは自分の今の状態や将来にマッチする企業を探して、紹介してくれます。

書類の書き方や添削、自己アピールのコツを教えて貰えますし、面接練習もでき面接時の質問対策なども一緒に考えてくれます。

障害者転職エージェントでは、転職のプロに転職活動のサポートをして貰えるので、かなり心強いです。

障害者転職エージェントで仕事探しをする流れ

1. インターネットで希望する障害者転職エージェントに登録をします。
2. 担当営業の人から電話連絡があるので、面談日時を決めて面談を行います。
3. 担当営業との面談の印象によって、会社へのPRが変わってくるので、身なりを整えて丁寧に応対するのがポイントです。
4. 担当営業から求人の候補を渡されるので、希望する求人に応募する旨を伝えます。
5. 書類が通過すれば、面接、内定へと進みます。

就労移行支援事業所

LITALICO（りたりこ）などがあります。
うつ病などの障害者が就職・定着するための訓練や就職活動、職場への定着支援を行う福祉サービスです。
毎月出席日数により事業所にお金を払います。
登録するには、障害者手帳が必要になります。
訓練を通して、うつ病と付き合いながら仕事をしていく知識を身に着けられます。
また、ビジネスマナーやパソコンワークなどもあるので、Excelやワード、パワーポイントなど事務作業に必要なスキルも身に着ける事が出来ます。

うつ病の人が就労移行支援事業所で仕事探しをする手順

うつ病の人が仕事探しをするためのサポートをしてくれる一つに、就労移行支援事業所という施設が全国におよそ2500以上あります。

この、就労移行支援事業所でうつ病の人が仕事探しをしたい場合には、まず自身の症状と性格やどんなレベルの仕事を求めているかなどを聞いて最適な施設を提案している、「就労移行支援事業所の相談窓口」に問い合わせてみるのもおすすめです。

各都道府県に相談窓口があるので、そこで相談すると全国2500以上ある施設の中から最適な就労移行支援事業所を選んでくれます。。

利用が可能となる対象者ですが、一般の企業就労を望んでいる18歳以上で65歳未満の障害者等とされています。

障害者総合支援法に基づく就労移行支援サービスとしての、就労のための準備や実演演習に就職先のサポート等を行ったり、就職した後のケアも受けることができるものです。障害者手帳を交付されていない方でも支援を受けられる可能性が多くあって、原則として24ヵ月内で利用することができます。

就労移行支援事業所を利用すると、自身に適した日常生活のリズムを作りながら実際に職場で必要な作業訓練などを受けることができ、コミュニケーションの訓練サポートも行っていますので、これらのプログラムを体験して仕事に就喰事で、長く同じ仕事を続けていくことが可能になります。

就労移行支援事業所で仕事探しをする流れ

就労移行支援事業所自体には基本的に求人はありません。
そのため、スキルを身に着けた後ハローワークなどで障害者求人を探すことになります。
就労移行支援事業所のメリットとして、就職した後の定着支援があります。
障害者と会社の間に就労移行支援事業所が入る事で、体調がすぐれない時やうつ病が悪化した時など勤務体制などを変更するサポートをしてくれます。
直接仕事探しをしてくれる訳ではありませんが、うつ病でも無理なく仕事を続けることが出来る体制作りに不可欠な存在です。

就労継続支援事業

通常の会社で仕事をする事が難しい重度のうつ病などの障害者に対して就労の提供するところです。

就労継続支援A型事業

うつ病などの障害者は雇用契約に基づきながら一般就労を目指します。
利用者には最低賃金以上が支払われます。

就労継続支援B型事業

通所して授産的な活動を行い、工賃をもらいながら利用します。
利用者には授産施設平均工賃が支払われます。
うつ病などの障害者は、就労の機会を得る事で、A型や一般就労を目指すことが出来ます。

就労継続支援A型とB型の違い

工賃に関してはどちらにも支払われますが、就労継続支援A型とB型の一番の違いは雇用契約を結んでいるかどうかです。
A型事業の対象者は通常の会社で雇用されることは困難だけれども、雇用契約に基づく就労は可能な障害者。
A型事業の対象者は通常の会社で雇用されることは困難で、かつ雇用契約に基づく就労も困難な障害者になります。

うつ病の人が就労継続支援事業で仕事探しをする手順

うつ病の人が就労継続支援事業を用いて仕事探しをする手順ですが、まず最初にサービス管理責任者にうつ病があっても仕事探しをしても大丈夫という判断をしてもらう必要があります。

そのような判断が出たら相談支援専門員かうつ病の診断をした精神科病院の精神保健福祉士に連絡して、主治医にうつ病があっても仕事をしても大丈夫という診断書を記載してもらい、ハローワークに提出する必要があります。次に障害者手帳を所持していない場合には手帳の申請をしてハローワークに提出します。

障害者手帳を所持していなくても当然就業はできますが、万が一うつ病が悪化した際の配慮が見られないので、手帳を所持しておいた方が良いです。

次に障害者就業・生活支援センターに連絡をして職場との間に入ってもらうのが良いです。

障害者就業・生活支援センターを使う使わないは個人の自由ではありますが、障害者就業・生活支援センターを使った方が直接職場とかなり複雑な交渉をしなくても良くなるので、多くの人が利用しています。

就職前の前の最後の段取りとして職場体験実習があります。こちらは地方自治体が行なっている事業で、障害者就業・生活支援センターが窓口となっています。

一週間から二週間程度という比較的短い期間で職場に適合するかどうか確認します。そこで問題ないと判断されたら短期間の雇用となり、問題があると判断された場合には再度職場探しから行うようになります。

うつ病の人の中には、家事援助と言われているヘルパーを相談支援専門員やヘルパー事業所の判断のもと提供してもらっている人も中にはいます。

そのような人が就職したいといい、精神科の主治医が働いても問題ないと判断した時には、相談支援専門員やヘルパー事業所とも連携して就職に関するサービスを提供していきます。

うつ病の人が仕事探しをするポイント

うつ病でも軽度な場合で、一般就労が可能な人は障害をクローズにして求人を探した方が、オープン就労に比べてはるかに良い条件で就職する事が出来ます。
その場合は、ハローワークや一般の転職エージェントなどに登録して求人を探すことになります。
ただ、うつ病の症状が酷い人が無理をすれば、すぐに退職しなければいけなくなるだけでなくうつ病も悪化してしまう可能性が高くなります。
仕事探しも大切ですが、一番はうつ病を悪化させずに仕事を続けることが大切です。
長期的な観点で、一番良い選択をするようにしましょう。